サッカー ワールドカップ南アフリカ大会観光客に向けてクライシス対応サービスを開発・提供

南アフリカ最大のPR会社、バーズ・ルネッサンス社と提携

エデルマンは、南アフリカ最大のPR会社であるバーズ・ルネッサンス社と提携し、サッカーワールドカップ南アフリカ大会開催期間中に犯罪などのトラブルや風評被害を受けた場合のための、「クライシス対応サービス」を期間限定で提供致します。 同サービスは、現地有数の弁護士事務所や警察等公的機関と連携を取りながら、被害支援を行うことを目的としており、6月1日から7月31日の期間限定で、旅行代理店、保険会社向けに販売致します。 詳細はこちらまでお問い合わせください。

サッカー ワールドカップ南アフリカ大会観光客に向けてクライシス対応サービスを開発・提供

企業の健康問題への関心調査「エデルマン・ヘルス・エンゲージメント指標2010」発表

「健康」 への取り組みの重要性が加速

日本を含む世界11カ国15,000人を対象に実施した 「ヘルス・エンゲージメント指標2010 （HEB：Health Engagement Barometer）」 の調査結果を発表致しました。本調査は、初回調査の昨年に引き続きエデルマンが世界の健康意識、関心を知るために行った調査で、企業が取り組む健康問題への関心は、環境問題同様、高い関心が持たれていることがわかりました。

詳細 (英語) edelman.com/healthengagement

ヘルスエンゲージメント

2010年 3/15スティーブ・ルーベル ブロガーラウンドテーブル 3/16AMNマーケティングセミナー

企業のソーシャルメディア導入に向けて

エデルマン消費者意識調査「2009年エデルマングットパーパス調査」結果発表

社会的貢献度が高いブランドへの消費は、不況下でも増加傾向

エデルマン・ジャパンは、日本を含む世界10ヶ国、6,000名を対象とした消費者意識調査「グットパーパス調査（Edelman goodpurposeTM Consumer Study）」の調査結果を発表しました。今年で3回目となる本調査の結果によると、昨年に引き続き、企業の社会貢献度がより重要視される傾向が表れています。

グットパーパス

ツイッターユーザーの影響力を計測するツール、「ツイートレベル」を発表

Edelman Unveils 'TWEETLEVEL' Mesures Your Importance on Twitter

エデルマン・ジャパンは、2009年11月11日よりTwitter（ツイッター）ユーザーの影響力を自動測定するツール、TweetLevel（ツイートレベル）の提供を開始したことを発表しました。日本のTwitterユーザーも本年に入り急増しており、Twitterは、今最も注目されているマイクロブロギングサービスです。

ツイートレベル

コーポレートコミュニケーションのための対話ガイド

Edelman Corporate Affairs: A Guide to Leading the Dialogue

昨今コーポレートコミュニケーションに大きな変化が起きています。過去数年間でコーポレートコミュニケーションの手法は一新し、様々なステークホルダーとのコミュニケーション（＝対話）がますます重要となりつつあります。 本ガイドブックでは、ステークホルダーと効果的な対話を行うためには「The Master Narrative」（＝企業が伝えたい最も重要なストーリー）を設定することが重要とし、自社の目的や戦略を再定義しながら、効果的に信頼感やブランドレピュテーションを構築するための方法を解説しています。

English PDFファイル/0.64KB

CSR・サスティナビティに関するコミュニケーション動向レポート

Global Corporate Responsibility & Sustainability Communications Report

エデルマンは、「CSR・サスティナビティに関するコミュニケーション動向レポート：誰が聞いていて、誰がリードしているのか、そして何が一番重要なのか」と題したグローバル調査レポートを発表しました（英語版のみ）。 このレポートでは、CSRにおけるコミュニケーション活動に焦点を当て、最新のトレンド・成功事例、新たなコミュニケーションの取り組みの有効性などを評価しています。 本調査によれば、「フィランソロピー活動やNGOとのパートナーシップ以上に、“コミュニケーションの透明性”が社会的に責任ある企業となるための重要な指標である」という結果が出ています。

English PDFファイル/3.24KB

エデルマン消費者意識調査「Edelman goodpurpose study」

Edelman goodpurpose study

この度、日本を含むアジア・欧米の主要9カ国、5,600名の消費者を対象とした国際的な消費者意識調査「Edelman goodpurpose study」の調査結果を公開いたしました。 本調査によれば、「消費者は、社会意義性（social purpose）の強いブランドを好み、選択する傾向がある」という結果が出ました。 詳しくは、右のアイコンより「Edelman goodpurpose study」をダウンロードして下さい。

日本語版 PDFファイル/1.57MB English PDFファイル/1.61KB

2008年エデルマン トラストバロメータ調査サマリー
2008年エデルマン トラストバロメータ調査

2008 Edelman Trust Barometer Study Summary

この度、世界主要国のオピニオンリーダーを対象に、信頼している組織・機関や企業、情報源とその理由、各種組織・機関の信頼性などの経年変化を調べている年次調査「Edelman Trust Barometer」の2008年度版調査結果サマリーを発表しました（英語版のみ）。 本調査によれば、「25歳～34歳の“オピニオン・エリート”は他の年代に比べて『企業』への信頼性が高い」という結果が出ており、若手インフルエンサーが今後の企業における重要なコミュニケーション対象であることを示す結果となりました。

English PDFファイル/192KB

2007年度ステークホルダー調査

2007 Stakeholder Study

この度、ハリス・インタラクティブ社の協力の下、6種のステークホルダーグループ（政府、NGO/業界団体、機関投資家、メディア、企業トップ層、富裕 層）からなる140名を対象に、「エデルマン2007年度ステークホルダー調査」を実施致しました。 本調査によれば「PR活動によるメディアの露出効果 は、広告手法によるものよりも高い」と見られていることが判明しました。詳しくは、右のアイコンより「2007 年度ステークホルダー調査」をダウンロードして下さい。

日本語版 PDFファイル/1.14MB English PDFファイル/416KB

▲ＴＯＰへ戻る

Global Blogosphereへの企業ガイド

A Corporate Guide to the Global Blogosphere

エデルマンでは、世界のBlogosphere（ブログ界）に焦点を絞り、アジア・欧米の主要10ヶ国におけるBlogosphereの状況をまとめた調査白書を発表しました。 本白書では、企業が国内もしくはグローバルでBlogosphereに参加する際のガイドとして、ブログの利用状況・閲覧頻度、主流メディアへの影響度、政治的活動への相関関係などが各国別にまとめられています。

日本語版　 PDFファイル/1.87MB English PDFファイル/3.21MB

▲ＴＯＰへ戻る

日本におけるブログ利用動向調査

Edelman International Blogging Study

この度、エデルマンの調査コンサルティング子会社Strategy One社の協力の下、「ブログと政治的活動」をテーマにしたブログ利用動向調査（Edelman International Blogging Study）を実施いたしました。 調査結果によると、「ブログの閲覧を契機に政治的活動を行う割合は、日本では他国に比べて低い」という結果が出ています。 詳しくは、右のアイコンより「日本におけるブログ利用動向調査」をダウンロードして下さい。

日本語版　 PDFファイル/362MB English PDFファイル/186MB

▲ＴＯＰへ戻る

2007年エデルマン トラストバロメータ調査

2007 Edelman Trust Barometer Study

この度、世界主要国のオピニオンリーダーを対象に、信頼している組織・機関や企業、情報源とその理由、各種組織・機関の信頼性などの経年変化を調べている年次調査「2007年エデルマントラストバロメータ調査」を実施致しました。 本調査によれば、「従業員の信頼性向上に努める企業にとって、日本では『製品の品質』と『CSR』が重要」という結果が出ました。 詳しくは、右のアイコンより「2007年エデルマントラストバロメータ調査」をダウンロードして下さい。

日本語版　 PDFファイル/212MB English PDFファイル/76MB

▲ＴＯＰへ戻る

CSR及びブログスフィアに関するエデルマン最新レポート調査

New Edelman report on CSR and the blogosphere

エデルマンは、「ブログスフィアにおけるCSR及びサスティナビティー：誰が会話に参加し、そして誰が参加していないのか」と題したグローバル調査の最新版を発表しました。 本調査には、ブログスフィアにおける定量、定性分析、ブログスフィアと主流メディアとの比較分析、著名なブロガーやCSR/サスティナビティー活動家との個別取材などが含まれています。

English PDFファイル/895KB

▲ＴＯＰへ戻る

2006年度ステークホルダー調査

2006 Stakeholder Study

この度、ハリス・インタラクティブ社の協力の下、7種のステークホルダーグループ（政府、NGO/業界団体、機関投資家、メディア、企業トップ層、従業員、富裕層）からなる140名を対象に、「2006 年度ステークホルダー調査」を実施致しました。 本調査によれば、PR活動によるメディアの露出効果は、広告手法によるものよりも高い」と見られている結果が出ており、また、日本企業は「最高品質の製品・サービスを提供すること」で最も高く評価される一方、欧米企業は「透明性のある事業活動を展開すること」で高く評価されている、ことが判明しました。 詳しくは、右のアイコンより「2006 年度ステークホルダー調査」をダウンロードして下さい。

日本語版 PDFファイル/212MB English PDFファイル/76MB

▲ＴＯＰへ戻る

第1回 日本人ブロガーに関するPR調査

First PR Study of Japanese Bloggers

エデルマン・ジャパンはこの度、テクノラティジャパン （www.technorati.jp）と共同で実施した、日本のブロガーとコーポレートコミュニケーションに関する日本で初の調査結果を発表しました。 本調査の結果、日本でも既に多くのブロガーが企業やその製品について書き込みをしている一方で、依然として企業とブロガーとのコミニュケーションが希薄である現状が明らかとなりました。 本調査では、米エデルマンが実施した米国での同調査との比較なども取り入れ、多くの注目すべき結果が得られており、PRおよび、コーポレートコミュニケーションに携わる方々にとって大変興味深い内容となっています。 詳細については、こちらをクリックして下さい。

日本語版　 PDFファイル/225MB English PDFファイル/327MB

▲ＴＯＰへ戻る

2006年エデルマン トラストバロメータ調査

2006 Edelman Trust Barometer Study

昨今、企業はその顧客、株主、地域住民、政府、NPOなど様々なステークホルダーと「信頼」に基づいた関係を構築するべく、CSR（企業の社会的責任）を推し進めています。 しかし、その一方で、企業や政府・行政機関などの不祥事や事件が各メディアにあふれ、築き上げた信頼がもろく崩れ去るケースが数多く報道されています。 そのような中、各ステークホルダーのオピニオンリーダー達は、現実的に企業や各機関に対してどれほどの「信頼」を寄せているのでしょか。 エデルマンでは、毎年、各国のオピニオンリーダーを対象としたグローバル調査「Edelman Trust Barometer」を実施しています。同調査では、世界11カ国のオピニオンリーダー約2,000名にヒアリングを行い、各種機関や要素における信頼性とその推移について調査しています。 インターネットやブログなどオンラインでのコミュニケーションが各ステークホールダーの重要な情報アクセス手段となり始めた中、企業や各機関はどのような行動をとるべきなのでしょうか。 失った信頼をどのように再構築すれば良いのでしょうか。 これら疑問に対するエデルマンの考察も、同調査で紹介しております。詳しくは、日本で第2回目となる「Edelman Trust Barometer 2006」をご覧下さい。

日本語版　 PDFファイル/148MB English PDFファイル/168MB

▲ＴＯＰへ戻る

内から外に向かうコミュニケーション:盛り上がりを見せる従業員ブログ

TALKING FROM THE INSIDE OUT: The Rise of Employee Bloggers

総務省の調査（2005年9月末現在）によると日本のブログ登録者数は473万人に登り、2005年3月末時点での調査結果であ る335万人から138万人も増加し、その影響力は増加の一途をたどっています。 このブログを企業の事業活動に取り入れる動きも活発化しており、企業のレピュテーション向上に役立てている事例も見られるになりました。しかし、その一方で、ブログへの書き込みにより甚大な被害を被るケースも登場してきており、ブログの活用方法に更なる注意が必要となってきています。 果たして、企業はどのようにブログを活用しているのでしょうか。また、従業員のブログへの書き込みに対し、各社はどのようなガイドラインを設けているのでしょうか。 詳しくは、「内から外に向かうコミュニケーション～盛り上がりを見せる従業員ブログ～」をご覧下さい。

日本語版 PDFファイル/660KB

▲ＴＯＰへ戻る

エデルマン調査：日本人の認識日本のステークホルダーが期待するもの

Edelman Japan Perspective Stakeholder Expectations in Japan

テクノロジーとメディアの融合により、企業の信頼性に対するトレンドが変わりつつあります。 今までは、企業の認知度の向上活動にフォーカスすることでその評判や信頼性を高めていましたが、時代は大きく変わり、今や企業とステークホルダーとの良好な関係構築が、企業の評判とその信頼性ひいては企業の業績までも左右しはじめています。それため、多くの企業は企業変革の柱としてCSR活動への取り組みに力を入れてきているのです。 この度、エデルマン・ジャパンは、企業トップ層、政府、メディア、顧客などからなる国内ステークホルダー140名にヒアリング調査を実施し、CSRやますますその影響力を高めているインターネット、ブログに対する認識調査結果をまとめました。 果たして、ステークホルダーは、CSR活動をどのように位置づけているのでしょうか。また、ステークホルダーは、どのような状況下で企業がその社会的責任（CSR）を果たしていると感じるのでしょうか。 一方、企業情報の収集にあたり最も重要視されている情報源に変化はあるのでしょうか。 また、昨今発展著しい口コミ活動、「一般市民」の声の高まりとともに、インターネットやブログの信頼度はどこまで向上したのでしょうか。詳しくは「2005年 エデルマン ジャパンステークホルダー認識調査」を是非ご覧下さい。

日本語版 PDFファイル/783MB English PDFファイル/825MB

▲ＴＯＰへ戻る

信頼のギャップを埋める

Bridging the Trust Gap

昨今、企業や各種機関・団体は、ステークホルダーからの「信用」や「信頼」をより強固なものにするため、評価・評判を管理メンテナンスする手法やさまざまなブランドイメージ構築の手法を実践しています。 しかしながらその一方で、クライシスの発生により信用を失いブランドイメージに大打撃を受ける、というケースも枚挙にいとまがありません。 一度失った信用を回復するには、その信用を構築した何倍も、時には何十倍ものエネルギーを要すると言われている今、意思決定者はどのようにするれば、信頼のギャップを埋めることができるのでしょうか。 その答えは、エデルマンのグローバルCEO、リチャード・エデルマンが、ACCJ（American Chamber of Commerce in Japan：在日米国商工会議所）発行の月刊誌「ACCJ Journal」で語っています。 キーワードの一つは、「ピア・ツー・ピア ネットワーク」です。ステークホルダーとの信頼構築にご興味のおありになる方は、是非ダウンロードしてご覧ください。

PDFファイル/270KB

▲ＴＯＰへ戻る

※企業名アルファベット順

アボット ジャパン Abbott Japan

アドバンスド　メディカル オプティクス（AMO） Advanced Medical Optics (AMO)

日本アムウェイ株式会社 Amway Japan Limited

アジア・パシフィック・リソーシズ・インターナショナル・ホールディングス Asia Pacific Resources International Holdings Ltd.

アジアン コースト ディベロップメント Asian Coast Development Ltd.

アストラゼネカ（クレストール） AstraZeneca (CRESTOR)

オートデスク Autodesk, Inc.

アバイア Avaya

アヴィバ株式会社 AVEVA Group

バンク・エー・アイ・ジー証券会社 Banque AIG

バイオビジョン世界生命科学フォーラム BioVision: The World Life Sciences Forum

ボストン・サイエンティフィック ジャパン株式会社 Boston Scientific Corporation

バウワース アンド ウィルキンス Bowers and Wilkins

ブリティッシュ・エアウェイズ British Airways

バンジ Bunge Ltd.

ケーブル・アンド・ワイヤレス Cable & Wireless plc.

キャボット・コーポレーション Cabot Corporation.

カーギル Cargill

カーライル・グループ The Carlyle Group

チップワークス株式会社 Chipworks Corporation

クリフォード チャンス法律事務所 Clifford Chance Law Office

コカコーラ カンパニー The Coca-Cola Company

コンティネンタル・テーベス株式会社 Continental AG

デジタル リビング ネットワーク アライアンス Digital Living Network Alliance

エルコテック Elcoteq SE

EMCコーポレーション EMC Corporation

フォレスター・リサーチ Forrester Research, Inc.

日本ジェムプラス株式会社 Gemplus Japan Co., Ltd.

グラクソ・スミスクライン株式会社 GlaxoSmithKline K.K.

HTC Nippon株式会社 HTC Nippon Corporation

アイマックス・コーポレーション IMAX Corporation

インターデジタル・コミュニケーションズ・コーポレーション InterDigital Communications Corporation

インスティネット Instinet, LLC

ジェイビルサーキット Jabil Circuit, Inc.

ヤンセンファーマ株式会社 Janssen Pharmaceutical KK

独立行政法人 原子力安全基盤機構 Japan Nuclear Energy Safety Organization

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 Johnson & Johnson K.K.

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 ビジョンケア カンパニー Johnson & Johnson K. K. Vision Care Company

ケイドリーム KDream

KPMGインターナショナル KPMG International

ラスベガスサンズ Las Vegas Sands Corporation

リーマン・ブラザーズ証券会社 Lehman Brothers Inc.

LGフィリップス LG.Philips LCD Co., Ltd.

ライティング サイエンス グループ コーポレーション Lighting Science Group Corporation

株式会社 日本エル・シー・エー Link Consulting Association Japan Corporation

ロンドン2012年委員会 London Organising Committee for the Olympic Games

マッコーリー Macquarie

マーシュ Marsh Inc.

マスダール MASDAR

日本マクドナルド株式会社 McDonald's Company (Japan), Ltd.

ザ・マグロウヒル・カンパニーズ The McGraw-Hill Companies

マーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティング株式会社 Mercer Human Resource Consulting LLC

マイクロソフト株式会社（Windows Vista） Microsoft Corp., Ltd. (Windows Vista)

マイクロソフト株式会社（ホーム＆リテール製品） Microsoft Co., Ltd. (Home & Retail Product)

マイクロソフト株式会社(MSN) Microsoft Corp., Ltd. (MSN)

マイクロソフト株式会社(Xbox) Microsoft Co., Ltd. (Xbox)

モバイル トップ レベル ドメイン mobile Top Level Domain

日本オープンウェーブシステムズ株式会社 Nihon Openwave Systems K.K.

日本テトラパック株式会社 Nihon Tetra Pak

日産自動車株式会社 Nissan Motor Co., Ltd.

ニッサン・モータースポーツ・インターナショナル株式会社（ニスモ） Nissan Motorsport International (nismo)

野村ホールディングス株式会社 Nomura Holdings, Inc.

野村證券株式会社 Nomura Securities Co., Ltd.

ノースウエスト航空 Northwest Airlines

ノバルティス ファーマ株式会社 Novartis Pharma K.K.

オリコン株式会社 Oricon Inc.

ピアミージャパン株式会社 PeerMe Inc.

ファイザー株式会社 Pfizer Japan Inc.

三大感染症世界ビジネス連盟 The Global Business Coalition on HIV/AIDS, Tuberculosis and Malaria (GBC)

社団法人 全日本ピアノ指導者協会 The Piano Teachers' National Association of Japan, Incorporated by the Japanese Government (PTNA)

プロジェクト マネジメント インスティチュート Project Management Institute

ラルフ ローレン Ralph Lauren

日本リージャス株式会社 Regus Japan

ルノー・ジャポン　株式会社 RENAULT

レスメド株式会社 Res Med Japan KK

サノフィ・アベンティス株式会社 sanofi-aventis KK

新生銀行 Shinsei Bank

SITA SITA

スタンダードチャータード銀行 Standard Chartered Bank

スイス再保険会社 Swiss Reinsurance Company (Swiss Re)

シナプティクス・インターナショナル・インク Synaptics Incorporated

シンタックス・ブリリアン Syntax-Brillian Corporation

サーメージ Thermage, Inc.

有限会社トゥルーノース True North, Inc.

タンドラ セミコンダクター コーポレーション Tundra Semiconductor Corporation

タイコ エレクトロニクス レイケム株式会社 Tyco Electronics Raychem K.K.

Unilever Unilever

ケンブリッジ大学 University of Cambridge

南カリフォルニア大学 The University of Southern California

ビステオン・コーポレーション Visteon Corporation

Wi-Fi アライアンス Wi-Fi Alliance

世界環境経済人協議会 World Business Council for Sustainable Development

リグレイ Wrigley

ZTE Corporation ZTE Corporation

サービス

多国籍企業や海外市場での展開を目指す日本企業を中心に、CSR（企業の社会的責任）関連のコンサルティング、
クライシス・コミュニケーション、新興のブログやソーシャルメディアにいたるまでの包括的サービスの提供を通じて、
新時代のPRのスタンダードを確立に向け、日々プロフェッショナルな活動しております。

日本で最も成長スピードの著しい外資系PR会社である理由

	サービスの良さと、質へのこだわり
	確実なメディアリレーションとパブリシティ技術
	信頼できるハイレベルな戦略的コミュニケーションによるカウンセリング
	最新世界基準のコミュニケーションサービス
	ステークホルダーとの「関係重視」
	最も経験豊富で知恵があり、よくトレーニングされたプロ集団
	日本と世界のPRをよく知り、グローバルなネットワークからの情報入手が可能なアカウントチーム
	高い忠誠心をもつスタッフ＝素晴しいアカウントチームの継続
	知力と体力の両方を活用
	細心の注意を継続して払う
	クライシスに対する迅速で効率的な対応能力
	PRへの投資に対する最大限の費用対効果を提供するように努力
	成果のある結果を提供、弁解や表面的な活動をしない
	良質なリーダーシップ維持のための継続的な成長

受賞歴

	2008 Large Agency of the Year - PR Week
	2007 Global Agency of the Year - The Holmes Report
	2007 A-List Agency - Advertising Age
	Richard Edelman: " 2007 Executive of the Year" - Advertising Age
	2008 Large Agency of the Year - PRWeek US
	2007 Asia-Pacific Network of the Year - PRWeek
	Large PR Agency of the Year 2006 - PRWeek US
	Large Agency of the Year 2006 - The Holmes Report
	Editor’s Choice for 2006 - PRWeek US
	The Best Agency in 2005 - Advertising Age 2005 Pan-European
	Consultancy of the Year - The Holmes Report
	Runner-up 2005 Asian Network of the Year - PRWeek Asia

主なクライアント（グローバル）

※企業名アルファベット順
Abbott Laboratories
American Petroleum Institute
AstraZeneca
Charles Schwab
Citibank
Dairy Management Inc.
Johnson & Johnson
General Electric
Merck
Microsoft
Novartis
Pfizer
Royal Dutch Shell
Samsung
Schering-Plough
Starbucks
SwissRe
Unilever
Wal-Mart
Other

応募要項

1．目的 エデルマン・ジャパンは、メディアとクライアント企業の間に立ち、 PRのコンサルタントとして、 戦略的にコミュニケーション活動の舵を 取っています。弊社でのインターンシップを通じて、 企業活動および 社会・経済活動に貢献するとともに、貴学で勉学および研究している 分野に おける知識や業務ノウハウを習得していただきます。 2．内容 上記目的に添った勉学と職務スキル両方の習得につながる業務分担を 予定。 業務開始にあたり、守秘義務契約(NDA: Non Disclosure Agreement) に同意していただきます。 業務内容例 * 弊社のクライアント企業の広報活動のための報道記事のリサーチ * プレゼンテーションや広報資料の作成と準備 * メディアへのコンタクト * その他の業務上の雑務（データベース入力・管理）、その他 3．資格 * PCスキル（PowerPoint, Excel, Word, Outlook等）があること  * ビジネスレベルの英語力があること 4．現在募集中のプログラム * 長期インターン / アルバイト 週5日(月～金) の業務となります。（応相談） 時給 1,000円 ご興味のある方はjapan@edelman.comまで履歴書（英・日）をお送りください。 5．お問い合わせ 下記宛に直接ご連絡いただきますようお願いいたします。

エデルマン・ジャパン株式会社　採用担当係 電 話： 03-6858-7711（代表） F A X ： FAX：03-6858-7712 E-mail： japan@edelman.com  Twitter： http://twitter.com/EdelmanJapan

※なお、お送り頂きました履歴書は返却致しませんので、予めご了承下さい。
また書類選考の上、面接日など詳細をご連絡申し上げます。

応募要項

※なお、お送り頂きました履歴書は返却致しませんので、予めご了承下さい。
また書類選考の上、面接日など詳細をご連絡申し上げます。

ヘルスケア

流行語大賞(2006年）に選ばれた"メタボリックシンドローム"、冬が来る度に私達を悩ます
インフルエンザ、そして日本人の三大死因である癌、心疾患、脳血管疾患と、予防から
致死的な疾病の分野迄、ヘルスケアは私達の日常に密接に関わっています。

近年、ヘルスケア分野におけるコミュニケーション活動のニーズにこたえるため、
エデルマンのヘルスケア部門では、医療用医薬品、OTC、医療機器等の製品PRや
疾患啓発、製薬企業のコーポレートPR迄を網羅するコミュニケ?ションサービスを
提供しています。

製品や疾患に関する情報提供のみならず、患者や医師、NPO等を巻き込みながら医療と
健康に関する問題を社会に提起する、"pioneer healthcare relationship"アプローチの元、
ヘルスケア部門では、従来のパブリシティからクチコミ迄、多様なPR手法を駆使したサービスを
ご提案、実施します。

これ迄に、サービスを提供した主な分野は下記の通りです。

　癌、脳梗塞、高コレステロール症、糖尿病、不眠症、感染症、乱視、口腔疾患予防
　副作用、製品回収等のクライシス対応、又はクライシストレーニング
　コーポレート・コミュニケーション

ITテクノロジー

コンシューマーブランド

主なPRサービス

	メディアリレーションズおよびパブリシティーサービス
	企業イメージの刷新および レピュテーション・マネジメント
	イシューおよびクライシス・マネジメント
	メディア & クライシストレーニング
	製品ローンチ時のブランドメッセージ構築
	マーケティングコミュニケーション
	社会認知度向上とコンシューマー啓発プログラム
	ステークホルダー、オピニオンリーダーへのコミュニケーション
	ソーシャルメディアコミュニケーションとクチコミキャンペーン
	CSR（企業の社会的責任）プログラム
	社内コミュニケーション・従業員コーチングプログラム
	パブリックアフェアーズ
	記者会見等のプレスイベント、コンシューマー／業界向けイベントの企画・運営
	プレストリップの企画・運営
	メディアの認知度分析
	メディアモニタリング、競合他社のメディアリサーチおよび分析
	金融コミュニケーションとＩＲ
	コミュニケーション戦略の構築／クリエィティブなアイデア提供およびプランニング
	日本語ウェブ構築サービスおよびインターネットＰＲキャンペーン
	詳しい内容に付きましては、こちらまでお気軽にお問い合わせ下さい。

エデルマンのPRプログラム作成方法

1. 現状分析

	現在のコミュニケーション状況を正当かつ客観的に評価、現在のクライアントに対するイメージとパーセプションを客観的に理解する。
	過去に何を、どのように、ステークホルダーとコミュニケーションしてきたかを分析する。
	現在、ステークホルダーが何を知り、それをどのように理解しているかを把握する。 例) 有名/無名、「A」だと認知されている/「B」だと認知されている、
	日本に合っている/日本に合っていない… 例）　聞いた時に想起するものは何か？どのような感情移入を持っているか？

2. 目的

	各ステークホルダーにどう思われたいのか？
	どの位置にいたいのか？何を成し遂げたいのか？
	２つの目的：コミュニケーション ＞ ビジネス
	現状分析で認知が低いと判断されれば、認知を向上するためのコミュニケーション目的が必要である。
	現状分析で「A」ではなく「B」として認知されていることが判断されれば、「A」としての認知・評判を向上するコミュニケーション目的が必要である。
	このようなコミュニケーション目的は各ビジネスの目標、コミュニケーションプランの成果として明確に得られるもの、 （またはプラン実行以前には得られないもの）に合わせて変更するべきである。

3. ターゲットオーディエンス

	目的を達成するために、認識や行動変容を起こしてもらいたい重要な人物。
	ステークホルダーの認識・理解の浸透と変容は、コミュニケーションの成功スピードと程度に深く関係する。

4. コミュニケーションストラテジー

	ユニークなPRアプローチは、大量なコミュニケーションによる混乱から不要なものを切り捨て、クライアントを際立たせ、 ステークホルダーの記憶に残すことを可能とする。
	クライアントを差別化する価値・ソリューションを知り、それを強みにする。
	環境と雰囲気をつくり、焦点を決め、問題を選択し、テーマを設定する。
	選択された価値・ソリューションに焦点を当てて計画を立てる。

5. キーメッセージ

	価値・ソリューションを差別化する強みを、ステークホルダーが感覚的に思い出すような、覚えやすく、易い言葉で伝える。
	そのキーメッセージを繰り返し伝えることで、ステークホルダーに記憶させる。
	キーメッセージとは、「広告コピーの拡大版」、「コーポレートブランディングのスローガン」、「会社テーマソングの歌詞」である。

6. 戦略実施

キーメッセージを伝え、ターゲットオーディエンスを影響・説得し、コミュニケーション目的を達成するためのPR戦略。 PR戦略を実施する活動に最も多くの時間・労力を費やす。

	パブリシティ：ニュースリリース、インタビュー、ストーリーのピッチ/プレイスメントなど
	メディアトレーニングやクライシスコミュニケーショントレーニング
	イシューマネージメントやクライシスマネージメント
	製品発表イベント
	リレーションネットワークキャンペーン
	オンラインコミュニケーション
	政府関係コミュニケーション
	その他

世界に展開するEdelman

Edelman AsiaPacific Academy

エデルマンでは、世界各国のオフィス間の交流・トレーニングなども積極的に実施しています。

Edelman AsiaPacific Academy

AsiaPacific地域のオフィスメンバーによるプロフェッショナルトレーニングワークショップ